現金書留の到着確認の仕方と保証金額や料金計算方法

現金書留を送ったものの、相手から届いたという便りがない。
お金だけに、本当に届いたのか、気になりますよね。
現金書留の到着確認ってできるのでしょうか？
また、補償金額とはいくらまでなのか、
現金書留の送料の計算方法もご紹介します。

現金書留の到着確認ってできるの？

現金書留の到着確認の前に、
現金書留って、送った日からどのくらいで相手のもとに届くのでしょうか。

差出人の郵便番号とお届け先の郵便番号で、
何日くらいで届くのか目安が分かりますよ。

郵便番号が分からない時も、住所から郵便番号を探せます。

天候等で送れることもありますが、
それにしてももう届いているよね、と思ったら、
現金書留の到着確認をしましょう。

郵便書留を窓口で出した時に受け取ったレシート
書留・特定記録郵便等受領証（お客様控）
にあるお問い合わせ番号(11桁の数字)を
郵便追跡サービスに入力します。

履歴情報が状態発生ごとに表示され、
届いていれば「お届け先にお届け済み」になります。

追跡を行える期間は、取扱いから約100日間です。

現金書留の補償額は、郵便局の窓口で手続きした際に伝えた金額が、
補償してもらえます。

郵便局の窓口で金額を伝えなかった場合は、
補償額が1万円になります。

現金書留の補償額は、最高50万円までなので、
もし60万円送ったとしても保障されるのはあくまでも50万円。
全て保証してもらいたいなら、2回に分けて送るしかないですね。

受け取ったレシートは、いざという時のために捨てないようにしましょう。
保存するようにちゃんと書かれています。

現金書留の料金計算方法は、
基本料金（定形または定形外料金）
　　　　　+
特殊料金（速達・配達証明・代金引換・本人限定）
　　　　　+
現金書留料金（最初の1万円まで430円、1万円を超えて5000円ごとに10円加算）
からなります。

普通に定形郵便で2万円送る場合は、
82円＋430円＋20円＝532円となります。

どれくらいの金額になるのかを計算できますよ。

郵便物の重さがよくわからないなら、
現金書留はポストに出すわけにはいかないので、
どっちにせよ郵便局に行きますから、
郵便局の窓口で計算してもらうのが一番です。

現金書留の到着確認は、
郵便追跡サービスにお問い合わせ番号を入力すると出来ますよ。

現金書留は伝えた金額分を補償してくれ、
最高額は50万円までです。

現金書留の料金計算方法は、
基本料金＋特殊料金＋現金書留料金で、
「手紙の料金計算」で計算できますよ。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。